実績
トータルソリューション
| 現場の従業員を確保したい | |
| 【サービスカテゴリー】トータルソリューション | 【クライアント概要】流通業A社 |
|
【ソリューション概要】 ○人材構造分析 ○店舗人員配置基準の設定 ○パートタイマー採用センター業務支援およびコンサルティングの実施 ○パートタイマー人事制度構築（資格、報酬、評価、育成コミュニケーション） ○正社員人事制度構築（資格、報酬、評価） ○限定正社員人事制度構築 |
|
| 合併による組織統合を限られた人員で成功させたい | |
| 【サービスカテゴリー】トータルソリューション | 【クライアント概要】建設業Ｋ社 |
|
【ソリューション概要】 〇労働条件比較、人事デューデリジェンスの実施と組織統合コンセプトの設計 〇統合人事制度の設計（グレード、報酬、評価）と従業員の個別移行のシミュレーションの実施 〇人材紹介による統合組織体制整備支援 〇新組織体制における管理職への合同研修 〇組織統合後の人事戦略構築支援（定年再雇用、女性活躍支援） |
|
| 新たな企業理念を構築し、従業員のモチベーションを向上させたい | |
| 【サービスカテゴリー】トータルソリューション | 【クライアント概要】ＩＴ業B社 |
|
【ソリューション概要】 〇従業員意識調査の実施と結果分析 〇管理職向けマネジメント研修の設計と実施 〇経営層による企業理念再構築プロジェクトの運営 〇企業理念を従業員に浸透させるための人事制度の再構築 〇評価者研修 〇多面評価による企業理念の浸透度の確認実施 |
|
| パートタイマーから正社員まで、すべての従業員が働きがいと公平感を感じられる人事制度を構築したい | |
| 【サービスカテゴリー】トータルソリューション | 【クライアント概要】流通小売業C社 |
|
【ソリューション概要】 〇正社員、契約社員、パートタイマーの処遇格差の確認と将来人員シミュレーションの実施 〇契約社員制度の再構築（資格、報酬、評価制度） 〇パートタイマー制度の再構築（資格、報酬、評価制度） 〇60歳以上の再雇用者の制度再構築（正社員、パートタイマー） 〇正社員人事制度の再構築（資格、報酬、評価制度） 〇その他労働条件の不整合の解消 |
|
コンサルティング
| 企業の真の改革期に、組織・人事の課題を定量的に総合分析。分析結果を踏まえ、トータルの人事戦略を刷新し、遂行。事業の主軸をドラスティックに転換する。 | |
| 【サービスカテゴリー】人材構造改革 | 【クライアント概要】大手精密機器製造 A社 |
|
【ソリューション概要】 企業を取り巻く環境の変化は激しく、特にグローバルの競争が激化する中、戦略遂行の甘さ・スピードの遅さは企業に致命的な打撃を与えかねないものとなっております。中長期計画を策定し、事業計画を大きく見直す。多くの企業が取り組んでいるものの、組織人事の戦略は大胆に見直せない、人事の取組みだけがスピードについてこれない。これでは真の事業構造改革の達成は困難となります。事業構造再構築の達成には、まさに打つべき組織人事戦略を整理し・強固に実行していくことが不可欠です。 |
|
| 成長スピードが鈍化。大手外資コンサル導入で組織が迷走。労務問題も勃発。危機的な状況から、地に足のついた改革で、再成長軸に。 | |
| 【サービスカテゴリー】 人材構造改革 |
【クライアント概要】 インテリアＳＰＡベンチャー Ｂ社 |
|
【ソリューション概要】 急激に拡大するベンチャー企業でも必ず成長スピードが鈍化する場面が発生します。この踊り場ともいえる場面は、様々な組織人事上のうっ積した課題が噴出するタイミングでもあります。企業がこの時に、何をするか。その取組み内容が今後の成長・衰退の命運を握ることは少なくありません。踊り場を迎えたときこそ、組織・人事の課題を真摯に整理し、組織・人事体制を再構築・再結集することが重要となります。 |
|
| 監査法人系コンサルのアドバイスで導入した目標管理のみによる人事制度で制度運用が停滞。制度をしっかり作りなおせば会社が変わる | |
| 【サービスカテゴリー】人事制度改革 | 【クライアント概要】不動産業 Ｃ社 |
|
【ソリューション概要】 「人事コンサルを入れて成果主義人事制度を過去に導入しましたが、あまり上手くいっていません。」多くの企業から聴く言葉であるが、その実態「本当の人事制度が入っていない」ケースは多々あります。特に「目標管理制度を強化し、成果主義制度にしました」という言葉がでる場合。社労士や監査法人系コンサル、教育研修系コンサル、はては本来、プロフェッショナルである組織人事コンサルティング会社の指導の雑な制度構築で人材戦略を台無しにされている企業が、残念ながら数多いのが実態です。 |
|
| 銀行系のコンサルを受け、管理職の人事制度を改定。しかしながら実際作業したのはＭ社人事部。一般職の制度改革の行いたいが、本当に支援してくれるコンサルはないのか？ | |
| 【サービスカテゴリー】人事制度改革 | 【クライアント概要】中堅食品スーパー Ｍ社 |
|
【ソリューション概要】 「人事コンサルを導入したものの、コンサルの制度の枠組みを押し付けられただけ。しかもＴＯＰ答申用のコンセプトから、評価表まで、結局人事部が作成せざるを得なかった。人事コンサルのサービス範囲ってこんなものなんですか」多くの人事コンサルタントがそれぞれの企業が置かれた状況を考慮せず、自社の「考え方」や「制度の枠組み」を強引に導入した上、企業における人事制度運用の経験を持たないため、運用面の知識が乏しく、結局実務面はクライアント会社の人事が担当する。彼らのつぶやきは「提案段階では素晴らしかったのに・・・」 |
|
採用支援
| 新卒採用における選考プロセスの設計からアセスメントツールの制作。業務面においては、人事部が選考や学生への対応・フォローに集中できるよう、実務関連のほとんどの業務をアウトソーシング。人事コンサル会社ならではの採用アウトソーシングを実現。 | |
| 【サービスカテゴリー】新卒採用アウトソーシング | 【クライアント概要】大手流通企業 A社 |
|
【ソリューション概要】 新卒採用における選考プロセスの設計からアセスメントツールの制作。業務面においては、人事部が選考や学生への対応・フォローに集中できるよう、実務関連のほとんどの業務をアウトソーシング。人事コンサル会社ならではの採用アウトソーシングを実現。 |
|
| 各店舗で実施していたパート・アルバイトの採用業務をセンター化し一元管理することで、採用業務の効率化と応募単価の削減を実現 | |
| 【サービスカテゴリー】 パート・アルバイト採用アウトソーシング |
【クライアント概要】 大手ドラッグストアー Ｍ社 |
|
【ソリューション概要】 店舗で実施していた採用業務を面接を残して採用センターに移管するなど、センターの新規設置に際してのご支援と、センター業務を運営を業務受託しより効率的・戦略的なパートアルバイト採用を支援 |
|
再就職支援
| 企業撤退が相次ぐ地方都市。転職不安による従業員の“しがみつき希望”が強い中で、希望退職施策を完遂。さらに再就職支援ご利用者は1年間で９割の再就職を決定。 | |
| 【サービスカテゴリー】再就職支援 | 【クライアント概要】地方製造業 Ｆ社 |
|
【ソリューション概要】 再就職支援会社にご利用企業様が期待されること。再就職支援会社は、雇用対策施策の制度構築コンサルティングから面談者トレーニング、施策後の追加対策支援まで様々なサービスを提供する中、本当に企業様にお応えすべきことは“ご利用者の再就職をしっかり支援すること”であることは間違いありません。当社は人事コンサルティングを中核におく会社として施策構築支援で他社を大きく上回るサービスをご提供するのみならず、本来の再就職支援にもこだわったサービスを提供しております。 |
|
メンタルヘルス
| メンタルヘルス対策も社外資源を有効に活用。外部へのアウトソーシングは、復職者の精神的負担を軽減する。 | |
| 【サービスカテゴリー】メンタルヘルス | 【クライアント概要】大手 Ｋ社 |
|
【ソリューション概要】 企業においてメンタルヘルス対策を行なう意義は、単なる従業員への福利厚生サービスというだけではありません。従業員1人1人のメンタルヘルスに配慮することは職場全体の生産性を向上させ、企業の利益に結びつきます。厚生労働省によると、うつ病など気分障害の患者は、ここ10年ほどで2倍以上に増加しています。中でも30～40代の働き盛りや女性の患者数が大きく増加しています。メンタルヘルス対策は、企業と従業員にとっての利益を生み出すための対策であり、一時的な対応ではなく復職支援や休職・欠勤制度の見直しにも取り組む時代になっています。 |
|
| ３年・５年・８年、長期にわたり休職・復職を繰り返すメンタル不調者の方々。当社の個別プログラムを通じ、社外転進による社会復帰を実現。 | |
| 【サービスカテゴリー】 メンタルヘルス |
【クライアント概要】 大手ゲームソフトメーカー Ｇ社 |
|
【ソリューション概要】 メンタルヘルス不調者の課題は、いまや全ての企業が直面している課題といっても過言ではありません。ＥＡＰサービス業者によるカウンセリングプログラムや予防策の充実、医療機関の増加など、社会全体のメンタルヘルス不調者を支える環境は徐々に強化されているものの、企業はその恩恵をほとんど実感できずにいるのが現状とも言われます。当社は独自の 「トライワーク」というカウンセリングプログラムを通じ、真の課題解決を提供しております。 |
|
教育・研修
| 教育研修費の予算が少なくとも、助成金制度を活用することで、本当にやりたかった研修を実施。 | |
| 【サービスカテゴリー】教育・研修 | 【クライアント概要】カード・金融サービス Ｍ社 |
|
【ソリューション概要】 業績悪化により、全社的にコストの見直しが入る局面では、短期的な効果が見えにくい従業員の教育・研修施策は、先送りされてしまう傾向があります。一方、そういった局面だからこそ、業績回復に向けて、一体感の醸成や各人のレベルアップが必要だとも言えます。 |
|
