休みが多い仕事ランキング！休みが多い会社の探し方や注意点

現在の仕事では休みが少なく、「休みが多い仕事に変えたい」という方もいるでしょう。

この記事で紹介する【休みが多い仕事】は次の7つです。

• 金融業・保険業
• 電気・ガス・熱供給・水道業
• 製造業
• 研究開発・製品開発
• 印刷業
• IT業界
• 人材紹介業

また休みが多い仕事・業界のランキング、休みが多い仕事の具体的な仕事内容や探すコツなどをご紹介します。
　
そもそもどんな仕事を「休みが多い」というのか分からない方のために、休みの多い会社と判断するためのチェックポイントもお伝えします。
　
休みが多い仕事には注意点もあるので、転職を考えている方はあわせて参考にしてみてください。

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休みが多い仕事・業界のランキングTOP10

まずは、休みが多い仕事や業界のランキングをご紹介します。
　
年間休日数および有給休暇の取得率のランキングTOP10は以下の通りです。

年間休日数で見る【休みが多い仕事・業界のランキング】

厚生労働省が調査した「平成30年就労条件総合調査」によると、年間休日総数の平均は以下の順で多いようです。

順位	業種	年間休日総数の平均（日）
1	情報通信業	118.8
1	学術研究、専門・技術サービス業	118.8
3	金融業、保険業	118.4
4	電気・ガス・熱供給・水道業	116.8
5	教育、学習支援業	112.7
6	製造業	111.4
7	複合サービス事業	110.4
8	不動産業、物品賃貸業	109.6
9	医療、福祉	109.4
10	サービス業（他に分類されないもの）	109.0

1位は「情報通信業」と「学術研究、専門・技術サービス業 」という結果になりました。8位以下は年間休日が110日を下回り、中には100日以下の業種もあります。

有給休暇の取得率で見る【休みが多い仕事・業界のランキング】

厚生労働省による「令和3年就労条件総合調査」において、有給休暇の取得状況を発表しています。労働者1人あたりの有給休暇取得の平均日数の上位を、ランキングにまとめました。

順位	業種	有給休暇取得の平均（日）
1	電気・ガス・熱供給・水道業	14.3
2	情報通信業	12.5
3	鉱業、採石業、砂利採取業	11.6
4	製造業	11.4
5	金融業、保険業	11.0
6	学術研究、専門・技術サービス業	10.9
7	不動産業、物品賃貸業	10.2
8	運輸業、郵便業	10.0
9	建設業	9.8
10	サービス業（他に分類されないもの）	9.7

もっとも有給休暇の平均日数が多い業種は「電気・ガス・熱供給・水道業」で 14.3日、もっとも低いのは「宿泊業、飲食サービス業」で7.3日という結果でした。
　
順位が高い業種ほど、休みが自由にとれる仕事といえるでしょう。
　
転職サイトや転職エージェントで求人を探す際は、上記の業種で探してみると休みの多い仕事が見つかるかもしれませんね。

民間企業の正社員よりも公務員の方が休みが多い？

公務員は1年あたり20日間の有給休暇が付与されます。民間企業は週所定の労働時間や日数によって有給休暇の付与日数が変わり、10〜20日と幅があるのが特徴です。
　
有給休暇の取得率に関しては、総務省が「令和2年度地方公共団体の勤務条件等に関する調査結果」でまとめています。
　
有給休暇の平均取得日数は国家公務員で14.8日、民間企業では10.1日でした。民間企業の方が有給休暇の取得率が低いと判断できます。
　
また、市区町村の団体別で見た有給休暇の平均取得日数は、以下の通りでした。

団体の規模	取得日数の平均
301名以上	11.6
101〜300名	10.0
100名以下	9.5

市区町村の団体別の結果を見ると、規模が小さくなるほど有給休暇の取得日数が少ないようです。この結果からも、民間企業よりも公務員の方が有給休暇をとりやすく、休みが多いといえるでしょう。

休みが多い仕事ランキング！残業なし・楽で休みが多い仕事は？

先ほどご紹介したランキングを受けて、休みが多い仕事・業界から代表的な7つをご紹介します。

1. 金融業・保険業
2. 電気・ガス・熱供給・水道業
3. 製造業
4. 研究開発・製品開発
5. 印刷業
6. IT業界
7. 人材紹介業

休みが多い理由や仕事内容などをお伝えするので、チェックしてみてください。

休みが多い仕事【1】金融業・保険業

金融業や保険業には、銀行をはじめとした金融機関、保険会社などがあります。

カレンダー通りに完全週休2日制で休めることが多いため、年間の休みが多い仕事・業種といえます。お盆に長期休暇はとりにくいですが、中には連続5日間の休みをまとめてとれる会社もあるようです。
　
また、不祥事を防ぐため、連続1週間以上の休みをとるように定めている銀行もあります。給料が良くて休みが多い仕事ともいえるでしょう。
　

休みが多い仕事【2】電気・ガス・熱供給・水道業

電気・ガス・熱供給・水道業は、生活を支える大切な仕事・業界です。
　
この仕事・業界も土日祝日が休みの会社が多く、カレンダーとほぼ同じように休めます。
　
年間休日数のランキングでは4位、有給休暇の取得平均は1位とどちらも上位で、休みの多い仕事です。

休みが多い仕事【3】製造業

製造業は食品や自動車、機器、衣類など、さまざまな製品を作る仕事・業界です。
　
お盆期間中や年末年始に工場を稼働しない会社を選べば、長期間の休みをとりやすいでしょう。また、製造業も土日祝日が休みの会社が多いといえます。
　
製造業は有給休暇取得の平均が11.4日と比較的長く、休みが自由にとれる仕事に転職したい方にもおすすめです。
　
ただし、会社や工場によっては、祝日も働く場合があります。祝日も勤務する場合はゴールデンウイークや夏季休暇、年末年始休暇を長くとることも可能です。

休みが多い仕事【4】研究開発・製品開発

研究開発や製品開発は、新商品のために研究したり、開発したりする仕事です。
　
研究開発には以下のような仕事があります。

• 基礎研究…新たな素材や原理を発見する
• 応用研究…基礎研究を活かして商品化を目指す
• 技術研究…製造における技術を研究

なお、具体的に新商品を作る仕事が製品開発です。研究結果やアイデアをもとに、新たな製品を作ります。
　
高度な知識を求められ、大卒の方が就きやすい仕事です。研究や開発は会社の利益を左右する非常に大切な仕事のため、給料は高い会社が多いといえます。
　
給料が良くて休みが多い仕事で、中には高卒以上の方が応募できる求人もあります。

休みが多い仕事【5】印刷業

印刷所関連の企業がお盆や年末年始に休むため、印刷業も休みが多い傾向にあります。
　
一般的な印刷会社なら土日祝日が休みで、完全週休2日制を採用している会社が多いです。年間休日が120日以上の企業もあり、求人を確認すると中には130日の企業もありました。

印刷業への転職を考えている人は、求人で残業の有無や休暇制度をしっかりと確認しましょう。企業によっては、リフレッシュ休暇や誕生日休暇を設けています。

休みが多い仕事【6】IT業界

IT業界はインターネットやパソコンを用いる仕事です。
　
IT業界の仕事は多岐にわたり、職種や仕事内容は以下のようなものが挙げられます。

• システムエンジニア
• プログラマー
• ITコンサルタント
• Webサイトの運営
• ネット広告の制作

IT業界も土日祝日が休みの企業が多く、完全週休2日制を採用しているところが多々あります。年間休日総数の平均は118.8日とほぼ120日です。

未経験からIT業界へ転職したい場合は、転職エージェントで未経験OKの求人があるかどうか確認してみましょう。

休みが多い仕事【7】人材紹介業

人材紹介業とは、いわゆる「転職エージェント」と呼ばれる仕事です。求人を出している企業と求職者をつなげる仕事を行っています。
　
人材紹介業もカレンダー通りに休める会社が多いです。大半の人材紹介会社で年間休日が120日以上あり、休みの多い仕事といえます。

なお、求職者との面談が土日に入る場合もあり、注意が必要です。何かトラブルが起きて取引先企業との対応に追われ、残業する日がある点も注意しましょう。

休みが多い仕事に就くメリット！時間的余裕が生まれるとどうなる？

世の中にはさまざまな仕事がありますが、休みが多い仕事に就くと、具体的にどのようなメリットが得られるのでしょうか。

ここでは、休みが多い仕事をするメリットを4つに分けて紹介します。

メリット1.ワークライフバランスが取れる

休みが多い仕事に就く最大のメリットと言えるのが、ワークライフバランスが取りやすくなることです。

「週に一日しか休めない」「思うように休暇が取れない」という状況では、プライベートを楽しむ余裕はありません。せっかくお金を稼いでも使う時間がなければ、「何のために働いているんだろう」という気持ちにもなりやすいです。

自由度が減るので「仕事に縛られている」というような感覚にもなるでしょう。

対して、休みが多い仕事に就けば、必然的に仕事以外の時間が増えます。

仕事以外の時間は自分の好きなように使えるので、以下のようにプライベートを存分に充実させることも可能です。

• 休日に家族とのんびり過ごす
• 友人と休みを合わせて旅行に行く
• 趣味を思いきり楽しむ

仕事一色の日々からワークライフバランスが保てる生活に変わることで、自由な時間を楽しむ余裕が生まれます。

メリット2.仕事に対するモチベーション・仕事の生産性があがる

休みが多い仕事に就くと、仕事の生産性も向上します。

疲れた体を休めたり気分をリフレッシュしたりと、十分な休息が取れると心身の疲労が溜まりません。オン・オフの切り替えがしやすくなって生活にメリハリが出るようになれば、仕事へのモチベーションが向上します。

また、心身をしっかり休めることができると集中力も高まるので、仕事の生産性もアップするでしょう。

仕事の質が良くなれば、仕事に対する前向きな姿勢が評価されたり、意欲的な行動によって成果があがったりと、給与・キャリアアップにつながる可能性も高いです。

メリット3.心身へかかるストレスを軽減できる

心身にかかるストレスが少なく済むということも、休みが多い仕事に就くメリットのひとつです。

「休日に出勤したのに代休が取れない」「連勤が続いていて体力的に辛い」という状態では身体的な疲労はどんどん溜まっていきます。そうした日々が続くと精神的な余裕も失われていくので、体だけでなくメンタル面にも影響を及ぼす可能性が高くなります。

厚生労働省が公開している「働く人のメンタルヘルス・ポータルサイトこころの耳」でも、以下のように示しています。

私たちは日常生活でストレッサーを経験すると、そのストレッサーを解決したり、ストレッサーによる悪影響（ストレス反応）を緩和するために、さまざまな工夫をします。これをストレス対処（コーピング）といいます。ストレス対処が適切になされている場合は、心理面、身体面、行動面のストレス反応は次第に低下していきます。

しかし、対処能力を上回るほどのストレッサーを経験したり、ストレッサーが長期間続いたりするとストレス反応も慢性化していきます。ストレス反応が慢性化すると、まず活気が低下して、元気がなくなってきます。この状態が解消されずに慢性化すると、イライラや不安感を覚えるようになります。そして最終的には気分が落ち込んだり、ものごとがおっくうになるなど、いわゆる「うつ」の状態に近づいていきます。

引用元:働く人のメンタルヘルス・ポータルサイトこころの耳

逆に、休みが多い仕事に就けば心身の休息時間を十分に確保できます。

仕事で疲れた体や心をしっかり休めることができるので、心身の疲労が回復しやすくなります。

また、業務内容に不満があったり職場に苦手な人がいたりと、仕事で精神的なストレスを感じていても、休日が多ければ気分転換をする時間的な余裕が持てます。

休日を上手に使ってリフレッシュすれば、ストレス発散にもなるでしょう。

メリット4.さまざまな仕事・働き方を検討できる

休みが多い仕事に就いて手に入れた自由な時間を上手に活用すれば、将来を見据えてさまざまな仕事・働き方を模索することも可能です。

例えば、休日を利用した以下のような行動は、将来の働き方や転職先の選択肢を増やすことにもつながるでしょう。

• スキルアップのためにスクールに通う
• 趣味を仕事にするために副業をする
• 転職を有利にするために資格の勉強をする
• 興味がある業界のセミナーに参加して人脈を広げる

毎日仕事で忙しくしていると、自身のキャリアパスについて考える時間もなかなかとれません。

対して、休みが多い仕事なら将来をじっくり考えたり行動したりといった時間的な余裕があります。

いざ転職するとなったときでも、しっかり準備ができていればスムーズに転職活動が開始できるはずです。

「休みが多い仕事」を見分けるには求人情報のどこをチェックする？

「ここは休みが多い会社」と判断するために、求人情報で以下をチェックしましょう

【休みが多い仕事の探し方1】完全週休2日制か？

完全週休2日制とは、週に必ず2日休みがある制度です。
　
土日休みの場合もあれば、平日に2日休みの場合もあります。必ずしも連続した2日が休みとは限らないため、注意しましょう。
　
また、週休2日制の会社もあります。1ヶ月のうちどこかで週2日休めれば、週休2日制といえるため、絶対に毎週2日休めるわけではありません。
　
週休2日制だと週2日の休みが月1回の可能性もあるので、休みが多い会社を選びたい場合は完全週休2日制の会社がおすすめです。

【休みが多い仕事の探し方2】年間休日は120日以上か？

1月1日から12月31日までの土曜と日曜、祝日を足すと、およそ120日です。休みが多い仕事は一般的に、年間休日120日が基準とされています。
　
厚生労働省が発表した「令和3年就労条件総合調査」によると、年間休日総数の平均は1企業あたり110.5日、労働者1人あたり116.1日でした。
　
年間休日が120日あれば、平均よりも休みが多い仕事と判断できるでしょう。

【休みが多い仕事の探し方3】有給休暇の取得率は？

有給休暇を気軽に取得できるかどうかも、休みが多い仕事か判断する上で大切です。
　
一般的に年間休日数は企業が設けている年間休日のみを記載し、有給休暇や法定休暇などは含まれていません。年間休日に取得した有給休暇を加えると、実際の休日数が分かります。

しかし、有給休暇の取得率はすべての求人に書かれているわけではありません。
　
有給休暇の取得率を把握できないときは、転職エージェントを利用してみましょう。転職エージェントが気になる求人の有給休暇取得率を調べ、分かる場合があります。

おすすめ転職エージェントはこちらで紹介しています！

休みが多い仕事は楽な仕事？残業なし？

休みが多い仕事だからといって、すぐに求人に応募するのは避けましょう。以下に注意が必要です。

休みが多くても「楽で休みが多い仕事」と判断しない

年間休日数が多く、有給休暇の取得率が高ければ、「労働環境が良さそう」と思う人もいるかもしれません。
　
しかし、休みが多い会社が働きやすいとは限りません。休日が十分に確保されていても、以下のような会社の可能性もあります。

• 売上ノルマがきつい
• 人間関係のストレスが絶えない
• 肉体的にハードな仕事が多い

休日の多さから安易に「楽で休みが多い仕事」と判断せず、求人では業務内容もしっかりと目を通しましょう。

残業なしで休みが多い仕事とは限らない

年間の休みが多い会社であっても、仕事量が多く、毎日のように残業しなければならない会社もあります。
　
残業が続けば心身ともに疲れ、休みの日を休養にあてる必要があるでしょう。週の休みが2連休ではない場合、1日では疲れがとれず、仕事やプライベートに支障をきたす可能性もあります。
　
残業なしで休み多い仕事かどうか、残業の状況もしっかりと確かめておきましょう。

給与が低くなる可能性がある

休みが多ければ、単純に働く時間が少なくなります。

1日あたりの報酬が支払われる「日給制」「日払い制」や働いた時間に応じて報酬がもらえる「時給制」の場合、「勤務時間が減ったために以前に比べて給料が大幅に減った」といったことにもなりかねないので、雇用形態を変えるのであれば十分に考慮しておく必要があるでしょう。

また、毎月の収入を安定的に確保できる「月給制」の場合でも、休日日数に合わせて基本給を変えているケースもあります。

給与は働くうえで重要なポイントで、極端に下がると生活に支障をきたす可能性も出てきます。

求人を見る際には、休日・休暇に関する項目だけでなく、給与制度についてもしっかり確認しましょう。

競争率が高くなる可能性がある

求人内容にもよりますが、休みが多い仕事は応募者人気があるので、競争率が高くなる可能性があります。

例えば、厚生労働省による「令和4年就労条件総合調査」の結果の概要では、年間休日数が130日以上の会社は全体の1%となっています。この割合は、前年に比べて1.9%も低下しています。

【年間休日総数階級130日以上の会社の割合 比較表】

令和3年	2.9%
令和4年	1.0%

休みの多さに加えて、給料や待遇などその他の条件も良ければ、いっそう応募者は殺到します。

良質な仕事やその実現のための知識・スキルが求められる場合がある

休みが多いことに加えて、高年収や好待遇の仕事の場合は、パフォーマンスの高さや完璧さが求められる可能性が高いです。

休みが多い仕事というのは、業務にあてられる時間が限られているという側面があります。

「休みが多いからといって楽な仕事とは限らない」と先に説明しましたが、限られた時間のなかで会社に貢献するということは決して簡単ではないでしょう。

勤務時間内に最大限パフォーマンスを発揮して、結果を出したり成果を上げたりといった会社にとっての利益を生むには、相応の知識や能力が必要です。

加えて、以下のような高いビジネススキルも必要になってくるでしょう。

• 自己管理能力
• 主体性
• 実行力
• 課題発見力
• 計画力
• スケジュール管理
• ストレスコントロール力

「高年収」「好待遇」といった大きいリターンを得るには、それだけ会社に対して貢献できる人材でなければならないということです。

「休みが多い」という条件だけでなく、給料や待遇の良さも重視したいという方もいるでしょう。

休みが多い仕事・休みが多い会社を探すコツ

休みが多い仕事・休みが多い会社を実際に探す際、以下も参考にしてみてください。

【休みが多い仕事を探す！】求人で休日数や法定外休暇を確認

求人ではまず完全週休2日制か確認し、年間休日数や有給休暇の取得率、残業時間もチェックします。
　
さらに、「法定外休暇」と呼ばれる、会社が独自に設けている休暇も確認しましょう。法定外休暇には以下のようなものがあります。

• 夏季休暇
• 慶弔休暇
• 病気休暇
• リフレッシュ休暇

休みが多い仕事を探すなら、法定外休暇もあわせて確認しましょう。

【休みが多い仕事を探す！】企業の規模もチェック

厚生労働省の「令和2年度地方公共団体の勤務条件等に関する調査結果」では規模が小さく従業員の数が少ない団体ほど、有給休暇の取得率は低いと判明しました。
　
休みが多い仕事を探すときには、企業の規模もチェックしましょう。企業の規模が大きいほど、休みが自由にとれる仕事に就ける可能性が高まります。

【休みが多い仕事を探す！】企業の取引相手やターゲットもチェック

企業が商品・サービスを提供する相手が法人かどうかも、休みが多い仕事を探す際の目安になります。

企業同士がビジネスを展開することを「BtoB」「B2B」「BtoB事業」などと呼びます。

「BtoB」とは？
「BtoB」は“Business to Business”の略称で、簡単に言えば企業同士のビジネスを指す言葉です。BtoCが一般消費者をビジネスターゲットとするのに対し、BtoBは企業相手に事業や商取引を行うことが特徴です。

引用元: dodaキャンパス「BtoBとBtoCの違いとは？その魅力や仕事内容、企業の探し方を伝授」

企業相手に事業・取引を展開するBtoB企業はさまざまな業界に存在しています。

また、企業向けにビジネスを行う「BtoB」に対して、個人向けの事業を指す「BtoC」という言葉もあります。

「BtoC」とは？
「BtoC」は、“Business to Consumer”の略称。企業がモノやサービスを直接個人（一般消費者）に提供するビジネスモデルです。例えば、私たちが普段買い物をするコンビニ・スーパー・百貨店・ドラッグストアをはじめ、旅行やホテルなど、普段個人として利用するものはすべてBtoC事業に分類されます。

引用元: dodaキャンパス「BtoBとBtoCの違いとは？その魅力や仕事内容、企業の探し方を伝授」

個人向けに事業を展開するBtoC企業では、顧客に合わせて仕事を行うため、一般的に休日となる「土日祝」や仕事を終えて都合をつけやすい「夜間」に対応する必要も出てきます。

その点、企業向けにビジネスを行うBtoB企業の場合、取引先に合わせて勤務日や休日を設ける会社やカレンダー通りに休める会社が多いです。

主な勤務時間は「平日」や「日中」で、週末や休日に仕事をする機会はほとんどないでしょう。

また、BtoB事業を行う企業には、インフラ業や大手企業が多い傾向があります。

インフラ業はどんな時代であっても安定した収入が期待できますし、大手は福利厚生が充実していて社員の有給休暇の取得率も高めです。

【休みが多い仕事を探す！】転職エージェントに登録する

有給休暇の取得率は求人に記載されていないケースが多いため、転職エージェントを利用するのがおすすめです。休みやすい職場かどうか、担当のキャリアアドバイザーが確認してくれるでしょう。
　
また、担当者が転職希望者に合う求人を探し、紹介するので、自分で求人を探す手間がかかりません。転職エージェントは高卒や大卒、第二新卒といった幅広い方の相談に乗ってくれます。働きながらでも転職しやすいので、仕事の休みが少なくお困りの方はぜひ登録してみてください。

気になる転職エージェントをチェックしてみましょう。
　

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休みが多い仕事に就くために必要な行動！自己分析と情報収集が必須

希望の仕事に就くには、厳しい選考に突破しなければなりません。

ここでは、休みが多い仕事に納得して就くために必要な行動を紹介していきます。後悔しないためにも、できることから取り組んでいきましょう。

自己分析をして自分の強みや魅力を明らかにする

転職を成功させるために欠かせないのが、徹底的な自己分析です。

自己分析によって「転職の目的」「自分の強み・魅力」といったことが明らかにしておくと、応募書類や面接の際に採用担当者に対して効果的な自己アピールができるようになります。

転職の事前準備として入念な自己分析を行い自分自身について理解を深めておけば、説得力のある自己アピールができるようになるはずです。

また、自己分析によって自分の強みや得意分野が分かると、自分自身の能力を最大限活かせる仕事や企業を選びやすくなります。

後悔やミスマッチのない転職を実現させるためにも、自己分析は有効な手段なのです。

以下に、「リクナビNEXT」が公開している自己分析のやり方です。(ここでは社会人経験がある方向けのやり方を解説しています)

手順	内容
【1】キャリアの棚卸しをする	これまでの仕事経験や得られた知識を書き出す。 ・職歴(職種経験・業務経験) ・スキル(技能・知識・技術) ・経験 ・実績
【2】自分の強みを言語化する	【1】で書き出したこれまでの経験を分析・言語化する。 ・大切にしてきたこと ・経験によって身についた能力やスキル
【3】具体的なエピソードを書き加えて内容を整理する	【2】で言語化した内容を整理するために、以下のポイントを押さえて具体的なエピソードを書き加えていく。 ・大切にしていることやこだわり ・裏付けになる具体的なエピソード ・得られた学びや結びついた成果

サイトでは、「キャリアの棚卸し」に役立つ「整理シート」のダウンロードができます。

キャリアの棚卸しは、自身が培ってきた仕事経験やビジネススキルを明らかにする重要な作業ですが、煩雑になりやすいのも事実です。

希望する業界・職種の休日事情を調べる

希望する業界や職種の情報収集も、自分に合った仕事探しをするために必要な行動です。

加えて、休みの多い仕事を目指す場合は、業界や職種ごとの休日事情についても入念に調べておきましょう。

• 年間休日数
• 夏季休暇・年末年始休暇
• 休暇制度
• 有給休暇・特別休暇

ここで注意したいのは、「本当に休みを取れているのか」という実態です。

表向きには休暇が多いように見えていても、「業界自体が慢性的な人手不足で、有給休暇が付与されても取得できずにいる人が多い」「ハードワークになりやすい職種で、家で仕事をしなければならないこともある」といった実態がある会社に入ってしまうと、転職してから後悔する可能性があります。

こうした失敗を防ぐには、「実際にその業界・職種で働いている人の意見を聞く」など、踏み込んだ情報収集が必要です。

また、転職エージェントに登録してキャリアアドバイザーから情報提供を受けるのもおすすめです。

転職エージェントでは、業界や職種の休日事情について独自の情報を入手していることも多いです。

希望する仕事に就くために必要なスキル・知識・資格をリサーチする

せっかく興味が持てる仕事に出会っても、業務を遂行するためのスキルや知識が不足していると、採用担当者に評価してもらえません。

いざ転職するとなったときに自信を持って選考に臨めるよう、以下のように必要なスキル、知識、資格などについてしっかりリサーチを行いましょう。

• 希望する業界・職種において、どんなスキルや知識が求められるか
• 希望する仕事に就くために必須の資格はあるか
• 選考で有利になる資格や入社後に役立つ資格はあるか
• スキルや知識を身に付ける・資格を取得するために必要なスクールや教材はあるか
• 資格取得を目指す場合、どのようなスケジュールで勉強していけば良いか

スムーズに資格が取れれば良いですが、難易度が高い資格の場合、一発で合格できるとは限りません。勉強を始めてから無事に資格が取得できるまで、年単位の時間がかかってしまうことも考えられます。

休みが多い仕事を目指す方必見!年間休日数に関するよくある質問

最後に、年間休日数について疑問に感じやすいことを5点ピックアップして回答します。

年間休日数に関することは、休みが多い仕事を探す際に知っておくと求人の比較検討もしやすくなるので、就職・転職活動前にぜひ理解しておきましょう。

質問1.年間休日数の平均はどのくらい？

厚生労働省による「令和4年就労条件総合調査」の結果では、令和3年1年間における労働者1人平均の年数休日総数は、全体で115.3日となっています。

これを企業規模別に分けると、以下の日数になります。

企業規模	労働者1人平均年間休日総数
1,000人以上	119.1日
300～999人	116.8日
100～299人	113.0日
30～99人	110.0日

質問2.年間休日数が多い企業に就職するにはどうすればいい？

求人票を見るときは、「年間休日数」と「休暇制度」をしっかりチェックしましょう。

1ヶ月に1週以上、週に2日の休みがあれば良い「週休2日制」の会社の場合、毎週2日以上の休みが取れる「完全週休2日制」の会社よりも休みが少なくなってしまうので注意してください。

また、「金融業」「保険業」「インフラ関係」など、一般的に休日数が多いと言われている業界から企業選びをするのも有効な手段でしょう。

しかし、お伝えしてきたように、休みが多い仕事は応募者の人気も高いので、求人があっても選考で漏れてしまう可能性もあります。

質問3.年間休日数が多い企業に就職したい時の転職理由の伝え方は？

この場合、転職理由の伝え方として大切なのは以下の4点です。

• ストレートな表現は避ける
• 客観的な判断ができる具体的な数字を示す
• 前職の不満や愚痴で終わらせない
• 前向きな姿勢と熱意を伝える

嘘の転職理由を伝えるのは禁物ですが、「他の会社よりも年間休日数が多いから」「休みの多い会社に転職してプライベートを楽しみたい」などと、ありのままを伝えるのは避けましょう。

もちろん、ワークライフバランスやプライベートを大切にすることは問題ありません。

ただ、「仕事をする意欲はあるのか」「休みが多い会社ならうちの会社でなくても良いのでは」というような懸念を抱く採用担当者もいるので、伝え方や表現には十分に注意しましょう。

「どれくらい休めなかったか」ということを数字で伝えることで、採用担当者も客観的な判断がしやすくなるでしょう。

合わせて、「その問題についてどのような対策を行ったか」といった自分自身の工夫や行動も伝えましょう。

大切なのは、「問題解決に向けて行動したが改善されなかった」というところまで伝えることです。

さらに、転職理由を前職の不満だけで終わらせないためにも、前向きな姿勢や熱意もしっかりアピールしましょう。

「メリハリをつけた仕事をしてキャリアアップしたい」「〇〇の経験やスキルを活かして御社に貢献したい」という言葉で就職意欲を示せば、採用担当者の好印象にもつながります。

質問4.年間休日数に有給休暇の日数は含まれている？

年間休日に有給休暇は含まれていません。

厚生労働省による「就労条件総合調査」において、年間休日は以下の休日を含めるとしています。

• 労働義務がないとされた週休日(日曜日や土曜日など会社指定の休日)
• 週休日以外の休日(国民の祝日、年末年始、夏季休暇、会社記念日など会社の休日とされている日)

一方、年次有給休暇や雇用調整・生産調整などのための臨時休業は年間休日に含まないものとしてあげられています。

また、マイナビ転職の「【2024年版】年間休日とは？平均日数・最低ライン、業種別ランキング」においても「年次有給休暇は年間休日に含まれない」とされています。

有給休暇
年次有給休暇は、労働基準法で定められた「法定の休暇」ではあるものの、会社が定める公休日ではありません。また、同じ会社で働いていても人によって付与される日数や取得できる時期が異なり、年間取得日数には個人差があることから、年間休日に含まれていません。

引用元:マイナビ転職「【2024年版】年間休日とは？平均日数・最低ライン、業種別ランキング」

質問5.付与された有給休暇は必ず取得しなければいけない？

年間で5日間の有給休暇の取得が必要です。

その背景には、2019年4月1日に施行された「働き方改革関連法」があります。

年次有給休暇の確実な取得が必要です！使用者は、10日以上の年次有給休暇が付与される全ての労働者に対し、毎年5日、時季を指定して有給休暇を与える必要があります。

引用元:厚生労働省「『働き方』が変わります!!」

違反した企業の経営者に対しては罰金が課せられます。

自分が納得できる休みが多い仕事に転職しよう

給料が良くて休みが多い仕事、残業なしで休みが多い仕事など、仕事に求める条件は人それぞれ異なります。業種も金融業や製造業、IT業界とさまざまです。
　
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