研修の効果がない
行動が変わらない
対策が分からない

研修にまつわる”ない”の原因を可視化・定量化する
ベクトルの研修効果測定

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成長実感・成長予感がない

参加者の意識・行動が変わらない

教育の具体的な方法が分からない

研修の意味が無い・効果が出ないという声が聞こえてくるが

多くの研修を様々な部門に行っており、
どこから手を付けて改善したら良いか分からない

そんなお悩みを多くお伺いしております。

ベクトルの

研修効果測定とは?

「今の教育研修は効果があるのか、真に必要な研修は何か」を徹底的に調査

貴社の実施されている教育施策について、「経営や現場から求められているものは何か」「実業務やOJTなどと結びついているのか」「人事制度と連動しているのか」「それらが認知・理解・行動されているのか」「現状の課題は何か」「あるべき姿は何か」などをID(インストラクショナルデザイン)理論やベクトル独自のノウハウを用い、有効性の評価、課題抽出から改善提言の策定までを実施いたします。
人事制度や管理者や上長、受講生などの関係者に対し調査を行うことで、貴社の環境や実情を把握し、個人の経験や意図、考え方や想い、思惑などを基にした仮説をぶつけ合う空中戦の提言ではなく、事実情報に基づく人材育成戦略の策定や、教育プログラムの再構築にお役立ていただけます。

Step1では、貴社を取り巻く環境情報の事前分析、経営上の課題、人事・組織上の課題を調査します。Step2では、インタビューやアンケートをもとに教育の現状を調査、Step3にて調査結果を基に教育体系の骨格となる人材育成方針・期待する人物像・教育体系図・教育体系内容をまとめ、レポートさせていただきます。
※Step4についてはご要望に応じ実施させていただきます

調査結果を基に一連のアウトプットを作成

  • アンケート調査結果
  • インタビュー調査結果
  • 調査結果分析
  • 有効性評価
  • 成果報告書・改善のための提言

ご要望に応じ追加で作成いたします
※オプション

  • 教育体系図
  • キャリアプランシート
  • スキルマップ 等

研修効果測定方法|カークパトリックの4段階モデルによる測定

研修の評価について、「カートパトリックの4段階モデル」のレベル2の評価を軸に行い、レベル1のデータも参考とします。レベル3では、研修実施自体の意味の確認、業務への動機づけ、継続的学習促進の面での活用を、レベル4では、組織としての成果の確認とともに、今後の改善提言作成の面で活用します。

研修効果測定方法|ARCS(アークス)モデルによる測定

受講者の成長意欲に対する動機づけに教育訓練の影響度を測定するために、ARCSモデルを活用した分析も行います。教育プログラムの内容、構成、担当講師の惹きつける話術、事例の使い方、インストラクション力、ファシリテーション力について、教育訓練の魅力を分析の切り口例などを参考に、弊社実績を踏まえた分析を行います。

人材マネジメントの全体設計・全体構造

人材育成はそれだけで自己完結するものではなく、人事諸制度と相互に補完し密接に連携することで、より効果的に教育目的を実現します。企業が抱える人材育成課題の解決と経営層が期待する人材育成の促進には、人材育成に関わる全体構造を俯瞰的に捉えた設計が重要となります。

教育体系を策定する上で、経営戦略や諸人事制度、現場の状況や要望との整合性が取られず、中長期視点のない場当たり的な視点での教育が長期に渡って行われると、下記のような悪影響が出るとされています。人材育成の費用対効果を高めるためにも、常に変化する経営環境に対応する戦略・方針を基に諸制度との連動を図り、人材マネジメントに関する全体設計を行った上で、中長期的視点での育成計画を立てることが重要です。

OFF-JTへの期待値の低下、必要な人材の慢性的な不足リスクの上昇

経営戦略や現場のニーズを無視した教育体系では、会社が本当に必要とするスキルや知識を持った人材を体系的に育成することができません。その結果、OJTで補完しなければならない範囲が広がり、一部の従業員に教育の負担が集中してしまいます。これらの従業員が退職や異動した場合、教育を担う人材がいなくなり、特定の分野やポジションで慢性的な人材不足が生じるリスクがあるだけではなく、戦略的な人事異動ができなくなる要因となります。

教育の効果が期待できず、受け身の参加に

教育内容が経営戦略や現場の実情と乖離している場合、受講者にとって実践的な価値が薄れ、教育の効果が十分に発揮されません。その結果、受講者は学んだ内容を業務に応用できず、研修で得た学びを行動に反映させる機会を失ってしまいます。これが繰り返されると、受講者は研修に参加する意味や意義を見失い、モチベーションが低下し、学習意欲がさらに減退してしまいます。

研修が形骸化し、人を育てる風土が希薄になる

場当たり的な教育や効果が発揮されない研修を繰り返すと、研修の目的が人材育成ではなく、株主や経営報告のための形骸化したものに変化してしまいます。その結果、人材育成の重要性が軽視され、「人を育てる」文化が組織全体に根付かなくなります。教育に対する経営層や人事のコミットメントが感じられないと、社員は教育を形式的なものと捉え、成長やキャリアアップに繋がらないと感じるようになります。

弊社のサービス事例を紹介いたします

サービス事例紹介(ケーススタディ)

インフラ設備のエンジニアリング・工事施工企業 
目的

既存の人材教育体系、研修プログラムの効果を検証し、全面的に改善したい。若手層(特に技術者)が、自分自身のスキル面、マインド面での成長を実感し、キャリア自律に結びつけられるような人材教育体系、研修プログラムの構築に結びつけたい。

方針

あるべき姿を先に置くのではなく、調査による現状の実態把握からはじめ、受講者、現場管理職、経営層のニーズを確認、人材育成の在り方を構築していく。

概要

現状の教育体系や研修プログラムだけでなく、人事評価制度、採用戦略などについても資料調査やアンケート調査、インタビュー調査を行い、幅広く詳細状況を把握。既存の教育体系、研修プログラムの効果検証から、人事評価制度と連動した教育体系の構築を行う。本プロジェクト終了後、キャリアプランニング、スキルマップ作成、人事評価制度の改定、従業員エンゲージメント調査などを追加プロジェクトとして実施する。

官公庁組織
目的

人材育成方針に基づき教育プログラムを実施しているが、教育プログラムの内容が実務上必要な知識や、スキルを習得する内容になっているかを客観的に評価、分析をし今後の教育プログラムの改善へと活用したい。

方針

教育プログラム内で実施されている内容がテスト対策のための勉強になっていること、実務と結びついていない事が顕在課題として挙がっていたため、教育担当部門だけでなく本部の意向や現場ニーズの把握を行い、原因を特定していく。

概要

本部の意向や現場ニーズ、受講者の評価をアンケートやインタビューをもとに把握、既存の教育プログラムの効果検証や問題個所の特定、改善の方向性提言を行う。

よくあるご質問

対象外の業種・業界はありますか。

特にございません。貴社の業種・業態に合わせたチームが対応いたします。

アンケート調査やインタビューをオンラインで実施することは可能でしょうか。

可能です。弊社独自のwebアンケート調査システムを利用し、実施することも可能です。

インタビューに同席したいのですが可能でしょうか。

本音が出にくくなる可能性が高い為、原則お断りしています。報告書にてしっかりとご報告させていただくことで代えさせて頂いています。

部分的な調査だけ、特定の分析だけできますか

個別で実施可能です。 ただし、全体最適を損なってしまう可能性があります。

料金はいくらですか。

提供する調査・分析の範囲によって変動いたします。まずはこちらからお気軽にご相談ください。

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